昭和25年3月 大阪市浪速区幸町通に大紀金属株式会社(旧商号)として創業
資本金60万円 

東 音一 社長就任
昭和28年1月 資本金150万円に増資 
昭和30年2月 東京都江東区深川毛利町に東京営業所開設 
昭和32年6月 資本金600万円に増資 
昭和33年11月 資本金2,400万円に増資 
昭和34年1月 資本金5,000万円に増資 
昭和35年7月 東京営業所に精製工場併設 
昭和36年1月 浜松市葵町に浜松出張所開設 
昭和36年6月 本田技研工業鰍フ支給材業務開設 
昭和37年1月 三重県四日市本町に鈴鹿出張所開設 
昭和37年2月 新設、寝屋川工場竣工。同時に大阪の精製工場を廃止し、大阪倉庫を設置 
昭和37年4月 商号を現在の『株式会社スチールセンター』に変更 
昭和39年10月 資本金2億円に増資 
昭和41年3月 寝屋川工場に西独ウンゲラー社社製矯正機増設 
昭和42年6月 埼玉県入間郡大井村大字亀久保に狭山工場竣工 
昭和42年7月 資本金3億円に増資 
昭和43年10月 鈴鹿出張所を廃し、三重県亀山市和田町に亀山工場竣工 
昭和45年2月 狭山工場事務所新築完成 
昭和45年12月 大阪市浪速区幸町の旧本社社屋再建竣工 
昭和46年6月 東京営業所を『東京支店』、浜松出張所を『浜松営業所』に変更 
昭和51年4月 熊本県菊池郡合志町に熊本出張所開設、亀山工場設備増強 
昭和51年8月 東京支店を千代田区神田小川町へ移転 
昭和51年9月 熊本出張所に工場竣工 
昭和52年9月 本社を千代田区神田小川町、進興ビルへ移転 
また、販売部門を各工場へ分散し、事業所制を採用
狭山工場は『東京事業所』、寝屋川工場は『大阪事業所』と改称
他もそれぞれ事業所とする
昭和56年2月 スチールホンダ大阪営業所開設 
昭和59年1月 群馬県太田市に東京事業所の北関東地区強化の為、『北関東出張所』を開設 
昭和62年5月 スチールホンダ大阪営業所『株式会社スチールセンターホンダプリモ京阪』と屋号変更 
昭和62年10月 株式会社ホンダプリモ杉並開設 
東京事業所厚生棟新築
平成2年3月 北関東出張所、東京事業所に移転
平成2年5月  東京事業所川里工場竣工 
東京事業所狭山工場にてアルミ材の支給開始
平成3年6月 ホンダプリモ杉並をホンダ技研工業鰍ヨ業務移管
平成6年6月 ホンダプリモ京阪サービス工場を増設し、指定認定工場の資格取得 
平成8年1月 タイ国パトムタニ県に合弁会社『STEEL CASE MANUFACTURING(THAILAND)CO.,LTD(SCMT)』 設立
平成8年5月 タイSCMT操業開始 
平成8年7月 大阪府寝屋川市に100%出資会社『株式会社スチール京阪』設立
平成11年3月 ISO14001認証を取得 
平成11年11月 浜松事業所を移転し天竜事業所開所 
平成12年4月   資本金3億3千万円に増資 
株式会社スチール京阪の株式を『株式会社オーシーシー』に譲渡
創立50周年
平成12年9月 営業権譲渡による大阪事業所閉鎖 
平成13年4月 プリモ京阪営業権譲渡のうえ新会社『ホンダプリモコスモ大阪』へ移行、出資 
平成13年5月 本社を神田小川町から内神田へ移転 
平成13年12月 ISO9001認証を取得 
平成14年2月 中国広東省広州市に合弁会社『広州珠鉄金属製品有限公司(GPSC)』(鋼板加工)設立 
平成14年3月 亀山事業所にテーラードブランク溶接1号機導入 
平成14年9月 川里事業所に大型連続ブランキング設備導入 
平成15年4月 中国GPSC操業開始 
平成15年6月 組織変更により本部制導入 
平成16年4月 中国GPSCに増資実施
平成17年5月 川里事業所にテーラードブランク溶接1号機導入 
平成17年12月 中国GPSCに広幅シャーライン設備、テーラードブランク溶接1号機導入 
平成18年3月 亀山事業所にテーラードブランク溶接2号機導入 
平成18年7月 中国武漢市に合弁会社『武漢輝鉄汽車鋼板有限公司(WESC)』(鋼板加工)設立 
平成19年4月 中国WESC操業開始 
平成19年10月 インドラジャスタン州に合弁会社『RAJASTHAN PRIME STEEL PROCESSING CENTER PVT.,LTD(RPSC)』設立 
平成20年9月 中国GPSCにテーラードブランク溶接2号機導入
平成20年12月 インドRPSC操業開始 
平成21年6月 中国WESCにテーラードブランク溶接2号機導入 
平成22年4月 創立60周年 
平成23年10月 タイSCMT洪水被災 
平成24年4月 新会計システムの導入 
平成24年8月 本社を内神田の国際興業神田ビルから同内神田のアーバンネット神田ビルへ移転 
平成25年4月 組織改正(本部制を廃止し、国内事業部と海外事業部をプロフィットセンターと位置づける)
平成26年4月  太陽光発電の4事業所体制完成
     
     
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